永遠も半ばを過ぎた

今日は11月11日。
巷では「ポッキーの日」と言われているようだが、札幌の雪山愛好家にとっては何より「オーンズオープンの日」だろう。今朝８時15分頃に所用で手稲駅付近を走っていたら、偶然にもオーンズの無料送迎バスに出くわした。



「スノークルーズ オーンズ」は、フランス語の「11」を意味する“onze”から、人工降雪により道内で最も早い毎年11月11日にオープンし、夜11時まで営業することで知られている。

ところが、黒字経営だったにも関わらず、スキー人口の減少から利用者の減少に歯止めがかからないとして、今年の春先に閉鎖が発表された。センターロッジやリフトなどは全て撤去して更地にするところまで決まっていたらしいのだが、ほどなくして株式会社マックアース（兵庫県）が買収し、新たに設立する子会社によって運営が継続されることになった。

オーンズファンは一安心といったところだが、昨今のレジャーの多様化や若者のインドア傾倒などにより全国的にスキー場の利用者数は減少を続け、ピーク時の半数以下となっている。これは全国屈指の雪質を誇る北海道のスキー場も例外ではなく、進む客離れに頭を抱えているようだ。

進む道内スキー場の売却

スキーの原型である雪上歩行用具の歴史は有史以前にまで遡るが、スポーツやレジャーとしてのスキーが始まったのは、ノルディックスキー（クロスカントリー等）が約200年前、アルペンスキー（斜面滑り降りる一般的なスキー）が約100年前と言われている。また、日本で大衆のレジャースポーツとして普及を始めたのは1950年代だという。

しかし、近年は道内のスキー場に関するネガティブなニュースが相次いでいる。06年、西武ホールディングスの事業小会社である株式会社プリンスホテル（東京）が、道内７ヶ所のうち６ヶ所ものスキー場を売却すると発表したのは衝撃的だった。この中には札幌の真駒内スキー場（南区常盤）も含まれていたが、ここには国際スキー連盟（FIS）公認の本格的なハーフパイプがあり、フリースタイルを楽しむスノーボーダーのメッカとして愛されていたのだが、売却先が見つからず閉鎖となってしまった。現在、同社が道内で保有するのは富良野スキー場のみとなっている。

この大不況下ではスキー人口の減少を防ぐことはままならず、リフト料金の割引程度では焼け石に水…という声もある。国土交通省の特殊索道（スキーリフト）輸送実績を見ると、ピーク時の93年度に比べ、08年度は約４割にまで減少している。さらに「そもそも需要（利用者）と供給（スキー場）のバランスが非常に不健全な状態にある」とする声もあり、問題は根深いようだ。

100歳でも可能な生涯スポーツ

スキーは、「見る」のではなく「する」ものとして、老若男女が楽しめる数少ないスポーツだ。これは特殊技能のうえに多様な技法があり、さほど体力を必要としないために長く続けられ、それだけ奥深さを追求できるためである。また、競技スキーを除くレジャースポーツとしてのスキーは「他人と戦わない」のが特徴で、対人的な限界がない自己完結型という要素も大きい。

また、冒険家・三浦雄一郎氏の父である故・敬三氏（享年101）は、100歳時にアメリカ・ユタ州のスキー場「スノーバード」で曾孫までの４世代が一緒に滑降して話題になるなど、スキーが生涯スポーツであることを身をもって体現した。

しかし、近年は利用客の減少に歯止めがかからず、道内はもとより全国のスキー場が売り上げの低迷に頭を抱えている。一部では「当然の帰結」との見方もあるようだが、なぜスキー人口は減り続けているのだろうか。

知られざる壁 “パラレル”

流行やブームは、いずれ去っていくのは自明の理。あれほど燃え上がったスキー熱も、シーズンに数回程度という頻度では継続できないのも当然である。ここでいう「継続できない」とは、「飽きた」という意味と「もうご免だ」という“恨み節”が混在している。

基本的に若者というのは飽きっぽく、次から次へと新しいものを追う傾向がある。車やスキーバスでの長時間移動に加え、スキー自体も身体を使うため、当然のことながら「疲れる」ものだ。貴重な週末を使ってクタクタになるくらいなら、別のレジャーへと関心は移る。日本人にはブームに乗りやすく、かつ冷めやすいという特性がある。また、周りの様子をうかがい同調する傾向もあるため、「みんなが行くからスキーに行く」という心理は、「みんなが行かなくなったから」とも表裏一体である。

もうひとつの「恨み節」とは、上達できずに諦めてしまった層が少なくないということだ。スキーは気軽にできるスポーツではあるが、あくまで自己完結の範囲内で楽しめるという意味であり、「簡単にエキスパートになれる」ということではない。シーズンに４～５回程度の滑走で上級者になれるものと勘違いし、現実を知って去った者も少なくなかったという。

スキー滑走はれっきとした特殊技能であり、華麗に滑っている上級者も１シーズン程度でその技術を身につけたわけでは決してない。初心者がまず覚える「プルークボーゲン」に始まり、「シュテムターン」などを経て「パラレルターン」ができるようになれば、大抵のコースを自在に滑ることができるようになる。そして、ここまでの道程に必要なのは運動神経や才能ではなく、基本を覚えたうえでの「滑走日数」だということに注目しなければならない。

統計的にパラレルターンができるようになるために必要な滑走日数は、平均で約30日だという。この壁を越えると全く新しい世界を知ることができ、生涯の趣味にすることもできる。ところが、ブームに乗って始めたものの、シーズンに数回程度の滑走では「曲がれない、止まらない」の域を脱せず、スキーの醍醐味を知ることなく挫折・撤退を余儀なくされるのだ。この30日という目標すら知ることなく「スキーは難しい。もうこりごり」という若者が、特に首都圏では多かった。同じくブームを呼んだボウリングやビリヤードのように「満喫して飽きた」のに対し、スキーの場合はその挫折感から「嫌われた」のである。

スノーボードの大ブーム

こうした「嫌スキー派」が増えたうえ、レジャーの多様化とともに興味関心は分散し、それに比例してスキー人口も減少に転じていくことになる。また、少子化により若者人口そのものが減っているという現実に加え、近年の暖冬による少雪によりスキー場そのものの営業日数も短縮傾向が続いている。そして、バブルの後遺症となる「平成大不況」へと突入していったのだ。

スキーは基本的に金のかかるスポーツであり、まずは用具やウェアを揃えるのに数万円が消える。加えて、リフト料金・交通費・食事代が都度かかり、一度で万単位の出費が必要になる。不景気時代に突入し、可処分所得は減少する中での高コスト体質は若者にとっては重荷となり、「安・近・短」の時代に逆行するレジャーとなった。そして95年、ひとつの区切りとしてスキーブームは終焉ということになった。

しかし、そうした風潮に一石を投じるべく登場した「スノーボード」が、スキー場の風景を一変させることになる。97年に株式会社アルペン（名古屋市）が自社ブランドのスノーボードを発売、同時に仕掛けたテレビCMとの相乗効果でブームに火がつき、一大ムーブメントを巻き起こしたのだ。スキーブームの時と同様に、若者はこれに飛びついた。ウェアはもちろんのこと、面積の大きさにより個性を出せる板のグラフィックデザインにファッション性を求め、それを堪能した。ところが、降って湧いたように出現したこの新しい文化に、スキー場では既存スキーヤーとのトラブルが絶えなかった。

マナー違反にスキーヤーが嫌気

スノーボードは、当然ながらスキーとは違うスタイルと力学で滑走するため、その挙動も大きく異なる。スキーは両足が独立しているため、平地でも装着しながら移動できる。しかし、スノーボードは一枚の板に両足を固定するため、移動どころか立ちながら静止するのもままならない構造になっている。そのため片足を外し、もう一方の足で板を引きずるように移動しながらリフトに乗車、降りた後も腰を下ろし、外した足を再び固定するという一連の脱着作業が必要になる。

スキーヤーはリフト降車後、そのまま滑っていくことができるが、スノーボーダーはそうはいかない。そのため、降車後はすみやかに移動して降車場付近を空けなければならならいという「暗黙の了解」がある。しかし、マナーを知らない若者スノーボーダーによる「降車場の占拠」により、スキーヤーはもちろん、他のスノーボーダーの迷惑にもなっていた。

また、転倒することが多い初心者スノーボーダーは、その度にコースの真ん中で座り込んだまま「休憩」することが非常に多い。数人のスノーボーダーがグループで滑っている際も、一人が「休憩」を始めると全員が付き合い、集団で座り込むというケースもある。これは上方から滑ってくる者にとって非常に危険な存在なのだが、「我関せず」という意識の希薄さがスキーヤーの反感を買うことになる。さらに、ボーダー自身が挙動をコントロールできずに立木や人に衝突したり、独特の「逆エッジ」という現象により顔から転倒するなどの重大事故も相次いだ。

さらに、スキーに比べて雪面への接地面積が非常に大きいスノーボードは、雪に対する浮力も強いため、圧雪整備されたコースよりも深雪で威力を発揮する。これがコース外の「滑走禁止区域」への無断侵入につながり、それらを苦々しく思っていたスキーヤーとのハレーションは大きくなるばかりだった。そしてついに、「スノーボーダーがいるから」という理由でスキーを止めてしまった者が続出してしまったのだ。

どのスキー場もこの種のトラブルには頭を抱えていたものの、しかし大切な客であり収入源でもある。コースを分けるなどの対策を施しているところもあるが、大抵は「当事者のマナー」を信じるしかないのが現状だ。そんな中、今や全国的にも珍しい「スノーボード全面禁止」を貫いているスキー場が、札幌藻岩山スキー場（南区藻岩山）である。ただし、これは「会社としての方針」ではなく、あくまでスキー場固有の事情によるものだ。同社が他に運営している大雪山黒岳スキー場（上川町）では、スノーボードは全面滑走可となっている。

ともあれ、スノーボード自体に責任はなく、それに伴う文化が未成熟だったのだ。今ではブームも過ぎ去った感があるが、共栄共存していかなければならないのは今後も同様である。

また、マナーという意味では過去に残念なこともあった。マウントレースイスキー場（夕張市）では、01年12月のオープン初日から25日までのキャンペーンとして、サンタクロース姿（上下および帽子の三点セット）の客に限り、リフト料金を終日無料にするという試みを始めた。日によってはゲレンデ中がサンタ一色という日もあったようだが、キャンペーン利用客のほとんどが衣装を100円ショップで買うため生地が薄く、転倒する度に破れ、ちぎれた状態で放置される姿が目立った。そして使用後の衣装はゴミ箱やゲレンデに捨てられ、異様な光景だった。子供の教育にも決して良くない「大人のマナー」に加え、繁忙期への営業効果という観点からも「話題づくりの使命は終えた」と判断し、キャンペーンは３シーズンで中止になった。

遅すぎた革命児 “カービングスキー”

スノーボードブームと時を同じくして登場したのが、現在では当たり前になっている「カービングスキー」というニューコンセプトだ。板の前後の幅が広く、両側面（サイドカーブ）の湾曲を利用して切れのよい高速回転ができる優れものとなった。ちなみに、「カービング」（carving）という言葉の由来は、曲線を描くカーブ（curve）ではなく、彫る・切り込む（carve）という言葉からで、Ｖ字型の彫刻刀で削ったようにシャープな軌跡（シュプール）を描くターンが容易にできるという意味から命名された。

これが登場したばかりの頃は、その独特の「しゃもじ型」のシェイプから異端児扱いされていた。しかし、傾けるだけで自動的に曲がる構造により、初心者でも比較的簡単に「ターンの爽快感」を味わうことができ、それまでは足元操作の難解さを技術でカバーしていた上級者にとっても、ターンのスピードが飛躍的に上がり、更なるスキーの奥深さを与えてくれる「革命」でさえあった。この進化の成功を証明するように、現在製造されているスキー板の全てがカービングスキーになっている。

とはいえ、そもそも技術的な限界により去っていった「脱落組」を作らぬだけの魅力を持ちながら、登場が五年遅かったと言わざるを得ない。すでに見限られていたこの時期では、画期的なスキーが出現したと復帰する例は少数派であった。一度「スキーは嫌い」とインプットされた以上、その進化形の登場に食い付くことはなかったのである。結果論ではあるが、スキーブームが最高潮だった頃にカービングスキーがデビューしていれば、その後のスキー場を取り巻く環境もまた違っていたであろう。

「閉鎖できない理由」とは？

モノが売れ始めれば、企業は次の手を打ってくるのが資本主義の常だ。スキー産業も例外ではなく、ブームが始まるとディベロッパーが一斉に動き出し、バブル期にできたリゾート法によってスキー場開発が進んだ。過疎で悩む農村部にも進出したが、ブーム終焉により一気に供給過剰の状態となった。つまり、スキー客が半減したにも関わらず、スキー場は多くが存在し続けているのだ。「月刊レジャー産業資料」（綜合ユニコム）も、冬のスキー産業特集でこの問題に触れ、淘汰を声高に叫んでいる。

バブル期以前に架設されたリフト・ゴンドラの他に、圧雪車やセンターロッジ、ゲレンデのレイアウト等のリニューアル時期が来ている。しかし、利用者の減少で収入が低下し、短期的な収益構造の改善しかできなくなるのが実情だ。設備投資や人件費、広告費等の出費を躊躇することがサービス低下に直結し、さらに客離れを起こすという負のスパイラルに陥ってしまう。

スキー場は季節性産業のため従業員の通年雇用が難しいが、時給のアルバイトをさらに減らして効率化を図っているところは少なくない。また、販促費や広告宣伝費も削減することで、スキー産業全体が情報発信をしなくなった。これではマーケットが縮小するのは当然であり、「安売り」に活路を見出す以外になくなる。結果的に、多様化する顧客ニーズに対応しきれなかったのは否めない。

では、なぜスキー場の統廃合が進まないのか──。

そもそも、スキー場は「閉鎖しにくい仕組み」になっているのだ。山を切り開いて造成したスキー場を閉鎖する場合、森林法により自然の状態に戻す「原状回復」の義務がある。採算が合わず、負債を抱えるから閉鎖するのに、現状回復に要する費用を出せるわけがない。そのため泣く泣く営業を続けているというケースも少なくないという。さらに、自治体が地域の雇用確保を名目に補助金を出している場合があるのも閉鎖されない理由のひとつだ。資本主義社会は本来、自由競争に敗れたものが淘汰され、受給バランスが合うようにできているものだが、ことスキー場に関してはこれが当てはまらず、供給過剰の状態がいつまでも続いているのだ。

ちなみに、道内のスキー場の数は94年の142ヶ所をピークに減少が続き、06年には大小合わせて111ヶ所になった。それでも全国約660ヶ所の６分の１を占めていることになる。

今後も当分は不況が続くのは間違いなく、かつての大ブームの再来はあり得ない。とはいえ、趣味に費やす余力を残す層は確実に存在するのだ。かつての不況下にも若者がスノーボードに飛びついたように、アプローチ次第で消費者は応えてくれるもの。指をくわえて衰退を見届けるのか、あるいは起死回生を図ることができるのか、スキー産業全体が試されているようだ。

（筆者注：このエントリは、某月刊誌に寄稿した記事を流用しています）

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