永遠も半ばを過ぎた

左翼メディアの限界と終焉

2014/12/23（火）

「朝日新聞抗議デモ」の一コマ （写真はこちらより拝借）

朝日新聞による、いわゆる従軍慰安婦報道を検証していた第三者委員会が22日、報告書を発表した。一連の捏造報道や、同紙が８月５・６日に掲載した記事取り消しを伴う特集記事に関して厳しい批判意見が並び、改めて朝日新聞のスタンスや体質というものが浮き彫りになった。

この第三者委、メンバー７人のうち４人が朝日新聞や朝日新聞出版から著書を出版していることもあり、形式だけの「お手盛り報告」を危惧する向きも少なくなかったが、思った以上に客観的な調査報告だったようだ。

ざっと挙げるだけでも…
「裏付け調査がないまま記事を掲載」
「自己弁護の姿勢が目立ち、反省の態度もない」
「読者に向き合うという視点が欠落」
「事実だけでは記事にならないという認識」
「朝日の方向性に沿うように『角度』がつけられて報道」
「火のないところに煙を立てる行為」
「過剰なキャンペーン体質」
「物事を政府対人民の図式で考える傾向」
「論点のすり替え」
「『人権派』の一握りの記者が報道の先頭に立った」
等々、朝日にとっては耳が痛いであろう辛辣な言葉が並んだ。

朝日は第三者委の設置に伴い、これに関する情報をウェブ上に公開している。今回の報告を受け、社長名で「公正で正確な報道を徹底」を誓っているようだが、これを信じている人間がどれほどいるのだろうか。

そもそも、「公正で正確な報道を徹底」しなければならないのは社会公器として当然のことであり、それを自覚していながら確信犯的に捏造報道を行ってきたのが、この朝日新聞という「（自称）クオリティペーパー」なのだ。

「いったい、どこの国の新聞なのか」と思わせる体質を持ち、日本と日本人が憎くて仕方がない新聞社だ。なので歴史を捏造してでも、世界中から日本人への憎悪を集めようと腐心してきた。

政府与党批判にしても、本来の「是々非々」という健全なチェック機能ではなく、憎悪感情による「自民党を潰す」という事実上の社是が元になっているだけにタチが悪い。その性質は系列のテレビ朝日にも十分に浸透しており、あの有名な「椿事件」（1993年）でも見事に証明してみせた。

このような異常メディアができてしまった遠因を紐解けば、日韓併合後に多くの朝鮮人が「自らの意志で」日本になだれ込んできた事実に行き着くと思われるのだが、長くなるのでここでは触れずにおこう（笑）

何にせよ、朝日新聞は紙面によって国家転覆を図ったにも等しい行為をしたのは間違いなく、刑事事件にならなかっただけでもラッキーだ。本当に反省しているのなら、一度「廃刊・解体」をしてみたらいかがだろうか。

今の国民はもう、自国を嫌悪する左翼メディアには踊らされないので…。

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