永遠も半ばを過ぎた

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２０日のネットニュースの記事で、次のような一文から始まる記事があった。

朝日新聞の朝刊が無料でポストに入っていた、とネット上での報告が相次ぎ、話題になっている。慰安婦問題などで誤報が続いただけに、「無料配布」に嫌悪感を訴える声も出ている。ツイッター上では、２０１４年１０月２０日にこんな投稿があった。「朝日新聞を無料でお届けさせて頂きますだと。無料でもいらんわ」

「従軍慰安婦捏造記事」や「池上彰コラム掲載拒否」など一連の騒動を受けて低下した販売部数を取り戻すべく、販売店が勧誘用のサンプルとして配ったと思われるが、なんと自宅の郵便受けにも入っていた。（写真）

このブログの読者ならご存知のように、私は筋金入りの「朝日嫌い」。まぁ朝日に限らず、毎日や道新など左翼思想のメディアとは相容れないのだが、さすがに道新は地域の情報量が他紙に比べて群を抜いているため、真っ赤な新聞ながらもやむを得ず購読している。

それに、道新の政治的なオピニオンに関しては全て逆に解釈している（例：道新が政府政策を批判→その政策は正しい）ので、特に不便は感じていない。

販売店には何の責任も落ち度もないが、「無料でもいらんわ」という気持ちはよく分かる。朝日の幹部は、なぜ「朝（鮮）日（報）」と揶揄されてきたのかを、そして己の売国精神構造をきちんと見つめ直せ。

参考記事：
報道しない自由 （特別編）
迷走する朝日新聞の自縄自縛」
朝日新聞 「終わりの始まり」

写真（Ｃ） 共同通信


週刊誌がスッパ抜いた小渕優子経済産業相の「政治とカネ」問題だが、やはり辞任という形に発展した。「うちわ問題」で批判されていた松島みどり法相との、事実上の「セット辞任」である。（最後部に報道記事）

第二次安倍改造内閣の目玉として起用された女性５閣僚のうち、早くも２名が失脚する自体となったが、「女性」というだけでろくに身体検査もせずに起用したツケが回ってきたということだろう。

松島は論外として、そもそも小渕は「元総理の娘」という以外に能力や資質があったのだろうか。少なくても、議員としてのライフワークや信念を感じたことはなく、「政治屋」の典型例としか見えなかったのだが…。

それはともかく、今回のダブル辞任劇の原因は「女性ならでは」というものではなく、たまたま二人とも女性だっただけに過ぎない。だが、世間は「ほら見たことか」という印象を受けるのは避けられず、これによって安倍首相が看板政策に掲げた「女性の活躍推進」に傷がついた格好だ。

内閣府は以前から「２０２０年までに、指導的地位（管理職）に女性が占める割合を３割にする」という男女共同参画目標を掲げており、安倍自身も経団連幹部に対し「全上場企業が最低１人以上の女性役員を登用」するよう要請したこともある。こうした「始めに数値ありき」の考え方が、不適任者を登用して失敗に導いてしまうという好例を、安倍は自身の内閣で示してしまった。

女性であることだけを理由に管理職に抜擢するような人事では、企業も衰退に向かうだけである。責任ある立場でありながら、例えば「妊娠したから産休」「子供が熱を出して早退」「生理痛なので欠勤」などを繰り返されると、部下の士気はどうなるだろうか。

ずいぶん昔の話だが、あるテレビドラマ（タイトルは失念）で忘れられないセリフがあった。ある女性報道カメラマンの会社で、戦争国への取材班が組まれることになった時のやり取りだ。

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１５日、家庭向け電気料金の再値上げが国から認可された北海道電力（以下、北電）の真弓明彦社長が記者会見し、「２年連続で、かつ昨年を上回る値上げとなり、深くお詫びする」と陳謝した。東日本大震災後、電気料金を値上げした全国７電力会社のうち、再値上げは北電が初めてのようだが、泊原発停止に伴う火力発電所（以下、火発）の燃料費などが年２千億円増えたことによるという。

いつものように「困った地元メディア」北海道新聞は批判的に大きく取り上げ、再値上げによって生活や商売が苦しくなる事例を並べながら「庶民の味方」を気取っているのも常套手段だ。

このブログで何度も書いているが、福島第一原発事故と北電は無関係であり、いわば「とばっちり」を受けた形だ。メディアのヒステリックとも言える扇動報道をキッカケに国内の全原発が稼働停止を余儀なくされ、「原発＝悪魔の施設」というレッテルを貼った。北電は否応なく火発をフル稼働せざるを得なくなり、燃料費もそれだけ高騰するのは当然である。

道新の報道姿勢は、「原発許すな！泊の再稼働反対！」という世論を煽っておきながら、「再値上げ反対！庶民は苦しい！」と煽るダブルスタンダード。北電も利益を追求する営利企業なのだが、「更に身を切れ！」「ボランティアで働け！」とばかりに、弱った企業をとことん叩き潰そうとしている。

原発反対のデモを続けている市民も、早く洗脳から解かれてほしい。口を開けば「命」という言葉を金科玉条にしているが、そんなに命の心配をするなら、まずは「車に乗る」ことをやめてみたらどうだろうか。原発よりも車の事故で死亡する可能性の方がはるかに高いのだから…。

類似記事 ： 北海道新聞の狂気と欺瞞

今年の日本人ノーベル賞は物理学賞として、青色発光ダイオード（ＬＥＤ）を開発した赤崎勇・名城大教授、天野浩・名古屋大学教授、中村修二・米カリフォルニア大サンタバーバラ校教授の３人が選ばれた。

そして日本が行方を注視していた平和賞には、パキスタン出身で女子教育の権利を訴え続けているマララ・ユスフザイさんと、インドの児童労働問題に取り組んでいるカイラシュ・サティヤルティさんが共同受賞した。

「日本国憲法第９条を保持してきた日本国民」というトンデモな理屈で平和賞に推薦した「左翼活動家グループ」（一般市民ではない）は落胆の色を隠さなかったようだが、本当に受賞の可能性を信じていたとすれば、あまりに浅はかでおめでたい思考回路である。

申請が受理されたという報告を受けた時にも「これはイケる！」と舞い上がり、「平和賞受賞で安倍の改憲を阻止する！」と息巻いていたというのだから呆れるほかない。ノルウェー・ノーベル委員会は、申請様式が整ってさえいれば受理はするようで、そういうこともろくに調べず、一緒になって浮かれていたメディアの勉強不足も浮き彫りになった。

そもそも、「憲法で戦争放棄を謳っているのは日本だけ」という井の中の蛙のような思考と知識のまま大それたことをして、結局は世界に恥をさらしたのだ。

分かりやすい例として、ウェブサイト「賢者の説得力」から以下に引用する。

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世は皆既月食の話題で持ちきりである。

曲がりなりにも「写真家」であり、過去には金環日食や部分月食の写真をアップした以上、今回も例によって…のつもりだったのだが、帰宅が間に合わず撮影どころか見ることもできなかった。

なので、今回はネットで拾った「それっぽい（？）」写真でお茶を濁してみる。

問題教授が、またおかしなことを始めた。

いわゆる「従軍慰安婦」に関する記事を創作・捏造した朝日新聞の植村隆元記者が非常勤講師として勤める北星学園大に、「植村氏を辞めさせなければ爆弾を仕掛ける」という主旨の脅迫状が届いた問題で、大学教授などを中心とする左翼団体「負けるな北星！の会」を設立したのだという。

昨日は、会の幹部的な役割なのであろう法政大の山口二郎教授が中心となって記者会見を開き、彼らと思想を共にする北海道新聞は「言論テロに屈するな」という見出しで報じた。元北海道大学の山口教授は、リベラルを通り越して極左の域に達している有名人だが、本当にこういう活動だけは熱心だ。

まず誤解のないように断っておくが、理由はどうあれ暴力を背景とした脅迫は許されるものではなく、この犯人は厳しく糾弾されなければならない。とはいえ、特に何をするわけでもないのに団体まで作り、「言論の自由を守れ！」「脅しには屈しない！」と叫ぶだけでは、おそらく何の共感も得られまい。

本当のテロや暴力は論外だが、そもそもの発端は植村氏の捏造記事であり、これによって国家も国民も長らく大きなダメージを受けた。朝日新聞の記事こそが日本国（民）に対する「言論テロ」であり、教授らはこの言葉の使い方を根本的に履き違えている。

また、「脅しには屈しない」と息巻きながらも、会は事務所の所在を公開せず、連絡手段はメールやネットＦＡＸ、郵便局留めなのだそうだ。この時点で「屈してます」と言っているような言動不一致である。思わず「電柱の陰から嫌いな相手に石を投げつけている子供」を想像してしまった。

本当に戦う気があるのなら、まずは己が正々堂々とした立ち居振る舞いをすべきだろう。私もこのブログでかなり政治的かつ過激な発信を続けているが、名前や顔はもちろん、自宅住所や携帯番号すらもウェブサイト上に晒しているのだ。

「弱い犬が集団となり、よく吠える」だけでは、世間からは「また左翼か」と蔑まれるだけですよ、山口教授。

不正体質を象徴した「バドミントン会場の風」


仁川アジア大会が閉幕した。

まずは、日本人選手が韓国メディアのカメラを窃盗した件について、本人も認めているようでもあり、同じ日本人として大変申し訳なく思う。

さて、何事にも言えることだが、いわゆる国際大会の運営というものはホスト国の力量を世界中に計られるため、国内大会以上に気を使わなければならない場面が多い。

だが、案の定とはいえ韓国はずいぶんと「やってしまった」ようで、香港紙などには「運営レベルは村の運動会程度」とまで酷評され、地元メディアですら「世界に恥をさらした」と報じる始末。

韓国人が関わるスポーツにおいて「正々堂々」「スポーツマンシップ」という言葉が競技者にも観客にも当てはまらないことは、これまでの多くの国際大会で韓国人自らが証明してきたが、今回は「運営」にも適用されてしまったようだ。

「手抜き」や「手落ち」は言うに及ばず、バドミントンの「疑惑の風」に象徴されるように、韓国側に有利に働くような八百長疑惑がこれでもかというほど噴出した。これにより多くの参加国から「もう韓国では二度とやりたくない」と言わせることになってしまったのである。（いつものことなのだが…）

自尊心だけは高く、それを満たすためには不正も厭わないという考え方を国民レベルで改めないと、世界からの孤立はますます深まる一方だ。２０１８年の平昌冬季五輪ではボイコットする国が出るかも知れない。

最後に、今大会で報道された不正や不祥事がネット上に一覧になっていたので、以下に転載する。意図しても、ここまでできるものではないぞ…

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１８歳で免許を取得して以来、クルマの累積運転距離は３０万キロを超えるが、今でも「初めての経験」をするものである。６年前に買い替えたバッテリーが突然、逝ってしまったのである。（写真）

クライアント先での打ち合わせの後、エンジンをかけようとするもウンともスンとも言わず。直前まで元気に走っていたのに、上がる時は突然だった。

愛車には牽引ロープとブースターケーブルを常備しており、通りがかりにエンストやスタックしているクルマを見つけては助ける機会は少なくなかった。しかし、今回は珍しく自分のためにブースターケーブルを使い、クライアントの愛車からジャンプさせて頂いた。

改めてテスターで測ったところ、「よくぞ今まで生きていた」状態。最近のバッテリーは徐々に弱っていくのではなく突然死するものが多いというが、なんというデジタルな最期だ…。

過去には運転中の信号待ちでタイミングベルトが切れたという経験もあるのだが、それに匹敵する失態である。これまで、バッテリーの寿命は感覚で判断して適宜買い替えてきたのだが、初めて限界まで放っておいてしまった。

新品と交換したのはいいが、愛車の走行距離はもう１４万キロ…そもそもクルマ自体に限界がきてるのかな？特に欲しいクルマもないのだが…