永遠も半ばを過ぎた

アップルストア青森店…（？）

米アップルの「iPhone6」発売に際し、都内各地のアップルストア前には発売日の何日も前から行列ができ、「○○メートル（○○○人）も並んでいる」とメディアが報じるのは、iPhoneが新しくなる度に繰り返される「いつもの光景」である。と言いたいところだが、今回は少し様子が違うらしい。

中国でiPhone6の発売が延期されたために国内での売値が異常に高騰し、これに目をつけた中国人が大挙して押し寄せ、列に無理やり割り込んだり、ホームレスを買収して占拠させたりしていたようで、アップルストア前の異様な光景（写真）の数々がネット上に溢れている。（→ 一例）

通信アプリ「LINE」のアカウント乗っ取り詐欺も大半が中国人の犯行と言われるが、まぁ「カネ」が絡むと本当にタチの悪い連中だこと…。

それはさておき、iPhoneのモデルチェンジは年に一度の恒例行事だが、もはや「売らんかな」だけのイベントになり果てている感がある。筐体は個性を捨ててアンドロイド系の二番煎じのようであり、ｉＯＳに至ってはバージョンアップの度にユーザーから「改悪」と言われる始末。

どこをどう調べても iPhone6に新しい魅力を見出せず、この「新型登場」に熱狂している層が単なる「新しもの好き」なのか何なのか、どうも真意が図れない。スティーブ・ジョブスが存命だった頃とはビジョンや方向性が異なる方向へ向いている感じがして、もはや「革新性」が売りだった頃の面影はない。

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英国北部のスコットランドで、連合王国からの独立の是非を問う住民投票が行われ、反対票（５５.３％）が賛成票（４４.７％）を上回り、独立は否決された。

このニュースは現地から遙か遠い日本でも大きく報道されたわけだが、「英国（イギリス）が単一国家ではない」ことを今回初めて知った向きも多かったことだろう。また、スコットランド住民の「British（英国人）でもありScottish（スコットランド人）でもある」という感覚は、我々日本人には実感としてピンとこない。

だが、スコットランド独立運動の大きな理由である「北海油田の利権が中央政府に吸い上げられている」ことが独立で本当に解消されるのかどうかは別として、約３００年ぶりに完全な自立国になるかどうかという問題であり、住民の関心の大きさは何となく想像できる。

約８５％という驚異的な投票率もそれを物語っており、世界中が固唾をのんで投票結果を見守ったのも当然な「国際的一大事」だったわけだ。個人的な賛否はといえば、若かりし頃はブリティッシュ・ロックに傾倒していただけに「ユニオン・ジャック（英国旗）が消滅するのは淋しい」というだけの理由で「反対」だった。

それはともかく、今回のニュースで改めて一般的な公職選挙と住民投票の「投票率の違い」を考えさせられた。

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福岡県警は１３日、北九州市の指定暴力団「工藤會」ナンバー２の田上不美夫会長（５８）を殺人容疑で逮捕した。これに先立つ１１日には、トップである野村悟総裁（６７）が同容疑で逮捕されたばかりで、いずれの件も組幹部らと共謀して北九州市の漁協組合長を射殺したというもの。

２０００～０９年、一般人を対象にした報復目的の殺人未遂や放火事件を５件起こしたとして、工藤會は２０１２年に全国で唯一の「特定危険指定暴力団」に指定された。そのツートップの逮捕劇ということで、全国ニュースとして報じられた。

Wikipediaの「工藤會」では、組織の傾向として「極めて好戦的」「強烈な反警察志向」「容易に激昂する」「闘争行動それ自体に価値を見出す」「最も先鋭的な武闘派組織」などと表現されているが、一方では木村博幹事長が前面に立ってメディアのインタビュー取材などを積極的に受ける団体としても知られる。

あるインタビューによると、木村氏は「我々は６０年以上も北九州市を独占的に押さえ、他の暴力団や半グレ、不良外国人なども我々が駆逐してきた。いかに地域に密着してきたかという証左であり、カタギの市民を殺害するなどあり得ない」という主旨の発言をしている。

市内で頻発していた発砲や放火事件も、県警やメディアは「工藤會による犯行」と確信しているが、ほとんどの事件で工藤會と結びつける証拠が一切出ず、未解決のままとなっている。漁協組合長殺人事件も含め、同会は「全て工藤會の仕業にさせようとしている冤罪」と主張しているわけだ。

それが事実かどうかは知る由もないが、福岡県公安委員会が同会を「特定危険指定暴力団」と定めた理由として「暴力的要求行為等が多数敢行されていることなどから、工藤會の構成員等が更に反復して暴力行為を行う恐れがある」と主張しているが、これには疑問が残る。

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「Livedoor NEWS」で発見した某記事を読み、高校時代を思い出した。
その記事とは、

「結婚したらこんな名前になりたいと思う『かっこいい苗字』 １位は？」

というもの。リンク先を読めばすぐに回答が出てくるので上位５つを列挙すると…
１位：結城、 ２位：橘、 ３位：如月、 ４位：一条、 ５位：一之瀬
６位以下も含めて、どれもこれも漫画やドラマの主人公名として出てきそうだ。（ちなみに「山下」はというと…まぁ圏外だわな）

この記事を何気なく読み、「かっこいい名字」というキーワードで思い出したのが、高校１年生の時に交際していた女性だ。

入学して間もない某日の休憩時間中、次の授業（数学）の教科書を忘れたことに気付いた。当然、クラスメートに借りるわけにはいかないので、助けを求めて（アテもなく）隣の教室に入り、たまたま入口付近に立っていた見知らぬ女子生徒に頼んだところ、快く貸してくれた。

とはいえ、自他共に認める数学嫌いの私が授業に集中するはずもなく、教科書をパラパラとめくっていたところ、表３（裏表紙の裏）部分に小さな字で書かれていた自筆の名字に衝撃を受けた。

「おぉ！なんてかっこいい名字！ ス・テ・キ」 と…。

え？何という名字かって？　記憶では、当時の道内でも数件しかなかったほど珍しい名字なので、特定を防ぐ意味でもここに書くわけにはいかないが、ヒントとしてこの画像だけ載せておこう。あとは、相撲の土俵い…ゴホッゲホッ！

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謝罪する朝日新聞・木村伊量社長（中央）　※写真（Ｃ） 読売新聞


「アカが書き ヤクザが売って バカが読む」

これは朝日新聞のことを揶揄した、詠み人知らずの川柳として有名な言葉だ。言うまでもなく、「アカ」とは左翼の別表現で、「ヤクザ」は販売店ではなく拡張員のこと。そして、少し考えれば記事の欺瞞は分かるはずなのに、鵜呑みにしてしまう愛読者は「・・・」ということなのだろう。

取材姿勢や思想が災いし、経営陣から末端の記者まで「傲慢」というレッテルを貼られている朝日新聞だが、昨夜ついにトップが落城した。

３０年以上にわたり、国民はもちろん世界を騙し、日本（人）を貶め続けた「従軍慰安婦」に関する一連の捏造記事を取り消し、さらにジャーナリスト・池上彰氏の連載コラムの掲載を拒否した問題で各方面から非難されていた矢先、今度は福島第一原発事故の際の東電社員の行動について「誤報」をしたとして、同社の木村伊量社長が異例の記者会見を開き、全面的に謝罪したのである。

とはいえ、会見の全文を読んでみると随所に言い訳めいた表現もあり、そういう意味では「完落ち」ではなかったようだ。特に池上氏のコラム拒否については「言論の自由の封殺であるという思いもよらぬ批判を頂いた」と、いかにも心外だと言わんばかりで、これが「オピニオンリーダー」「クオリティペーパー」（いずれも自称）のトップというのだから片腹痛い。

慰安婦問題に関しては、当初は否定していた「記事取り消しに伴う謝罪」を初めて行ったのだが、その対象は「読者の皆様」だった。記事によるその後の影響の大きさを考えれば、本来は「全国民の皆様」であるべきだろう。また、「いわゆる“吉田証言”は虚偽だったため記事を取り消すが、（慰安婦徴用の）広義での強制性はあった」との姿勢を崩すことはなかった。

何をもって「強制」とするのかは個々の判断によるが、少なくても「（貧困により）親に売られた」という証言はいくつも存在している。それが「本人の意に反する」ものだとしても、日本軍による強制には当たらないのは明白だ。それどころか、現在の貨幣価値に換算すると月収３００万円にもなる「おいしい商売」に、自身で応募したケースがほとんどだったという検証もあるほどだ。

これに関しては以下のサイトが詳しく解説しているので、信憑性の判断も含めて参考にされたい。（一部、タイトルが感情的ではあるが…）

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（たぶん）豊平川河川敷…

就寝から間もない午前３時過ぎ、けたたましい音でスマホに緊急警報が通知され、以降は７時台にかけて断続的に２０回以上も届いた。これは、札幌管区気象台が、札幌を中心とする計３５市町村に道内初の「大雨特別警報」を発令したことによる措置だった。

とはいえ、私が住む手稲区富丘周辺は路面が濡れる程度にしか降っておらず、警報といってもいまいちピンとこなかったのだが…。

札幌市内に限ると、避難勧告対象者は約７８万人、避難所は１５８ヶ所に設置されたが、実際に避難した住民はピーク時で４７９人だったという。単純計算では、勧告１万人に対して６人しか避難しなかったことになる。結果論とはいえ、この豪雨による直接的な犠牲者がゼロだったことを考えると、そもそもエリアだけで区切って７８万人にも勧告したこと自体が「やりすぎ」だったのではないか。

山麓など土砂崩れの恐れがある地域ならともかく、そうでない場合は家屋への浸水を防ぐ方が先決で、それを放ってまで避難している場合ではないはずだ。

もし万が一にも７８万人のほとんどが避難していたら、避難所１ヶ所あたりの収容人数が５千人（平均）にもなった計算で、現実的には受け入れ不可能な数字である。他の市町村では勧告対象者数と避難者数が２：１ほどと大きく乖離しておらず、余計に札幌市の判断能力が問われることになったのは残念だ。

ところで、札幌市民として振り返ってみると、こういった自然災害（多くの市民にとっては「単なる大雨」で済んだが…）は久しく記憶がない。

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「すぐに離婚する」 に１票

現・次世代の党と「離婚」したばかりの日本維新の会は今月２１日、今度は結いの党と「再婚」する（予定）。これに先立ち、モメていた新党名を「維新の党」とすることで両党の両院議員懇談会が合意したという。

当初は「日本維新の会・結いの党」という、何の工夫も独創性もない案が出されたものの再考することになり、すったもんだの末、結いの党側が妥協する形で折り合った。だが、その前に同党の江田憲司代表は会見で「ガラス細工の上に成り立っている合意だ。一点が崩れれば全部崩れる」と語り、すでに信頼関係が崩れかけた合併だという危惧を自ら吐露した格好だ。

また、１年間の暫定措置とはいえ、またしても維新特有の「橋下＆江田」という共同代表制をとり、さらに党本部すら大阪と東京に分けるという。これでは完全な「別居婚」であり、一緒になる意味があるとは到底思えない。

「自民１強」に対抗するための野党再編（離合集散）の一環でありながら、思想信条で考えると維新の会は自民に近く、リベラル路線の結いの党とはそもそも相容れないはずである。そして、維新側の「吸収合併」、結い側の「対等合併」との認識のズレも「相思相愛」になりきれず、新党名でもモメた要因だろう。

どんな組織であれ、名称は大切である。複数の組織が一緒になるのであればなおさら、ネーミングには腐心することだろう。いわゆる「金融再編」の時にも多く見られた現象だが、互いのプライドが邪魔をして結局は「両者の名前をくっつけただけ」というケースは少なくなかった。

最近でいうと「損保ジャパン日本興亜ひまわり生命保険株式会社」がいい例で、あろうことか同一社名に「ジャパン」と「日本」を入れるというトンチンカンな会社が９月１日に誕生したばかり。第一勧業銀・富士銀・日本興業銀が合併して「みずほ銀行」と刷新したケースとは全く対照的である。

何にせよ、両党は主導権争いをしている場合でも立場でもないだろう。時事通信が８月１４日に発表した政党支持率を見てみると…

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全米オープン２０１４決勝戦での錦織圭 （写真著作者不明）


テニスの全米オープン・男子シングルス決勝において、錦織圭（日本）がマリン・チリッチ（クロアチア）にストレートで敗れ、日本人初のグランドスラム優勝という歴史的快挙を逃した。

それ以前、国内ではベスト８進出あたりから各メディアが騒ぎ始め、決勝進出を決めた頃には日本中が大フィーバーとなった。

その影響で早速、スポーツ店のテニスコーナーにはラケットを買い求める客が、テニススクールには入学申し込みが、そして決勝戦を独占中継するＷＯＷＯＷには加入の問い合わせが殺到したという。

放映権を持たないＮＨＫには「なぜ中継しないのか」という「にわかファン」からの問い合わせが相次いだため、急遽ＷＯＷＯＷから録画放送の権利を購入して放送期日を本日１３時５分に設定した。ところが、放送前には錦織の敗戦が決まり、ＮＨＫは「平日の昼間に負け試合を再放送する」ハメになった。仕事をサボッてでも観る視聴者はそう多くないと思われ、結果論とはいえ、とんだ「とばっちり」を受けた格好となった。

何にせよ、このような現象（ブーム）は、トリノ五輪（０６）での女子カーリングや、ＦＩＦＡ女子ワールドカップ（１１）で優勝した「なでしこジャパン」など過去にも見られた。だが、それまでマイナーだった競技が一躍注目を集めるも、ブームは１年も保たずに去るのが常だ。テニスの裾野が広がるのは歓迎すべきことだが、長く愛されてほしいものである。

ところで、錦織の活躍でテニスが注目されたことで、自分も過去にテニスをしていたことを今さらながら思い出した。

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写真（Ｃ） 朝日新聞デジタル

昨日、第２次安倍改造内閣が発足した。官房長官をはじめ、財務相や外務相などの主要閣僚は留任させ、同時に刷新した党役員では前総裁を幹事長に抜擢するなど、メディアも含めて全般的に「手堅い人事だった」との声が多い。（一部野党は批判しているが、それが「役割」なので参考にならない）

新内閣で注目されたポイントは、何といっても女性閣僚が過去最多タイの５人も誕生したことだろう。これに関しては、内閣全体や党役員の評価以上に好意的に捉える向きが多く、自民党政権の「天敵」である左翼メディアでさえ歓迎する論調が支配的だった。

だが、これは国民にとって本当に歓迎すべき人事だったのだろうか。

現在、女性国会議員の比率は衆参合わせて１０％程度。首相を除く閣僚１８名に対して同じ比率を当てはめると、女性は２名弱である。つまり、単純に数字だけで見ると２倍以上の女性を「意図的に充てた」ことになるが、これが「評価に値する」ことらしい。

青臭い正論だけを言えば、日本の未来を左右する内閣の構成者たる閣僚は実績や能力で選ばれるべきであり、いわゆる「当選○回の待望組」などという現象などあってはならないはずだ。多くの議員の当選回数と資質が比例していないのは誰もが認めるところだろう。

同じ解釈で、能力もないのに「女性」というだけで閣僚に据え、その多数を誇示する内閣だとすれば、それは男女どちらにも対する「性差別内閣」である。

少なくても「適材適所で組閣したら、結果として女性が５人になった」という顔ぶれではなく、「女を多めに突っ込んどけば文句は言われないだろう」という思惑が透けて見えるのだ。

それに、「女性活躍大臣」ってなんだ？あえてこのような特命担当相を新設したこと自体、女性に対する「気遣い」という名の差別ではないのか。

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