永遠も半ばを過ぎた

フリーデザイナー兼カメラマンの苦言・放言・一家言

「シャケ弁」終了か…?

2014/01/28(火)
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一連の食品偽装表示問題に関して昨日、消費者庁によるメニュー表示ガイドライン案の意見交換会が行われたそうだ。(最下部に報道記事)

その中でも、不適切な表示を具体的に例示されたひとつが「鮭」である。我々がよく目にする「シャケ弁当」や寿司の「サーモン」などに使われているのはサーモントラウトで、標準和名は「ニジマス」。これを「シャケ(鮭)」や「サーモン」と表示するのは問題なのだという。

ただ、ニジマスも『サケ属』に属する魚であり、ことさら問題視するのはいかにもお役所的な発想だ。問題の本質はあくまで「虚偽誇大表示」をして金を取っていた詐欺行為のはずで、世間は全ての食材に生物学的な名称の正確さを求めているわけではないと思うのだが…。

こんな考え方がまかり通ってしまうと、多くに代用魚が使用されている寿司ネタはどうなるのか。他にも…

鯛が素材ではない 「たい焼き」
焼かずにお湯を注ぐだけの 「焼きそば」
狐の肉が入っていない 「きつねうどん」
蟹が入っていない 「カニクリームコロッケ」
片栗の根のデンプンでない 「片栗粉」

…など際限がない話になってしまうし、食文化として定着している名称を大幅に変えることによる国民のデメリットの方がずっと大きいはずだ。

なにか事が起きると大袈裟に解釈し、これでもかというほどの規制をかける。「責任を取る」という言葉が大嫌いな役人の予防線なのだろうが、もう少し柔軟に考えられないものなのか。頭脳は明晰なのだから…

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シャケ弁当はニジマス弁当? 食材表示案に困惑の声

シャケ茶漬けはニジマス茶漬けに?――。食材の虚偽表示問題を受け、消費者庁が昨年12月に公表したメニュー表示のガイドライン案について、外食業者や消費者団体などとの意見交換会が27日、東京都内で開かれた。業者側からは一部の食材について「すでに名称が定着しており、消費者が混乱する」などと異論が相次いだ。

消費者庁はガイドライン案で不適切な表示を具体的に例示。切り身を焼いた「シャケ弁当」やすしネタの「サーモン」などに使われることもあるサーモントラウトについては、標準和名が「ニジマス」であり、「サケ」や「サーモン」と表示するのは景品表示法上、問題があるとした。

意見交換会では、公益財団法人「食の安全・安心財団」(東京・港)の中村啓一事務局長が「ニジマスを海水養殖する技術の進歩でサーモントラウトが安定的に供給されるようになり『サーモン』の名称で定着している」と指摘。サーモンと表示しても「消費者に著しく優良と誤認させているとは思えない」と述べた。

外食大手の子会社で食品製造などを手掛けるコロワイドMD(横浜市)の井上真社長は「例えばお茶漬けやおにぎりにサーモントラウトを使った場合、メニューにどう書けばよいのか」と困惑の声を上げた。

ガイドライン案はロブスターを伊勢エビと表示するのも景表法上問題があるとした。これに対し、水産物輸入商社の代表者は「輸入ロブスターにはイセエビ類とザリガニ類の2種類がある。イセエビ類のロブスターを『イセエビ』と表示するのは認めるべきだ」と訴えた。

ガイドライン案で、牛の成形肉を用いた料理は「ビーフ(成形肉使用)」と表示するとされた。外食店のコンサルタント会社の担当者は「豚肉や鶏肉についてもガイドラインで説明すべきだ」と要求。同社によると「とんかつ」でも成形肉を使っている場合があるという。

一方、消費者側として出席した主婦連合会(東京・千代田)の佐野真理子事務局長は「消費者が何を食べているのか分からないのは問題。きちんとした名称を表示してもらいたい」と強調。「違反業者に課徴金を科す制度が必要」と規制強化を訴えた。

消費者庁の片桐一幸表示対策課長は「本日いただいた意見や一般からの意見募集(パブリックコメント)を踏まえて、できるだけ早く正式なガイドラインを出したい」としている。

 (日本経済新聞 2014.01.27)


カテゴリ : 時事社会

今度はNHK新会長が生け贄に…

2014/01/27(月)
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三井物産副社長や日本ユニシス社長を歴任し、新しくNHKの会長となった籾井勝人氏が就任会見で発した慰安婦発言について、韓国が騒ぐのはいつものことだが、朝日新聞や毎日新聞、さらに民主党や社民党なども含めた「左翼軍団」からも追及の声が高まっている。(最下部に報道記事)

籾井会長は安倍首相に近い経営委員によって選出されたため、各メディアは「俺たちの意向に反する発言が期待できる」とばかりに、隙あらば叩くことを前提に会見に臨んだと思われる。

案の定、従軍慰安婦問題を「どこの国にもあった」と発言したことに大騒ぎしているわけだが、そもそも「慰安婦問題については、会長ご自身はどのようにお考えでしょうか」(毎日新聞)と質問をしたのはメディアの側である。これに対し、会長は最初に「コメントを控えては駄目ですか?」と躊躇していた。

つまり、公式な会見の場で意図的に「失言」を引き出させ、「これは問題だ!」と大騒ぎし、責任問題にまで発展させる。これは完全なマッチポンプで、報道の本質を無視してこんなことをしているから「マスゴミ」と言われるのだ。

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「慰安婦(戦時売春)はどこの国にもあった」ことや「補償問題は日韓基本条約で解決済み」であることなど、概ねの認識と発言は間違いではないはず。それよりも「政府が右というものを左というわけにはいかない」という発言が、政府の意を汲む「御用放送局」になる懸念を抱かせるようで問題なのでは…?

いつものことながら、当のNHKも含めた日本メディアの異常な自虐史観体質は何とかならないのか。どこの国の報道機関なんだか…国民として情けないわ。


NHK籾井会長、慰安婦発言「非常に不適当だった」

NHKの籾井勝人会長は27日朝、就任会見で従軍慰安婦問題を「どこの国にもあった」などと発言したことについて「個人的意見としても言うべきではなかった。非常に不適当だったと思う」と述べ、発言は適切ではなかったとの認識を示した。東京都内で共同通信などの取材に答えた。

籾井会長は「完全に個人的意見として申し上げた」としながらも、「ああいう場は初めてだったので、ルールをわきまえていなかったことは私の不徳の致すところ」と述べた。

民主党や社民党から責任を追及する声が上がっているほか、韓国メディアも厳しく批判しているが、籾井会長は「今からしっかり対応していく」などと述べ、引き続き会長の職務に専念する考えを示した。

籾井会長は25日の就任会見で、慰安婦問題について「韓国は日本だけが強制連行したみたいなことを言っているから話がややこしい。(補償については)日韓条約で全部解決している」と発言。個人的見解と断っていたが、記者に会長会見の場であることを指摘され「では取り消します」と述べた。

 (日本経済新聞 2014.01.27)


カテゴリ : 報道誹議

35mmフィルムが絶賛風化中

2014/01/24(金)
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ある物を探すためガラクタ箱をひっくり返していたら、未現像のリバーサル(ポジ)フィルム5本とモノクロネガフィルム1本が出てきた。ベロが出ていないので撮影済みなのは間違いないが、どこで何を撮ったものやら全く覚えていない。

業務では2005年頃にはRAW現像を前提としたデジカメ撮影にほぼ移行していたが、一部のブツ撮り(商品撮影など)の時にはフィルムを使用することもあったため、これらもそれ以前に使用したことになる。しかし、そもそも業務撮影で未現像なのは考えられないので、おそらく私的に撮ったものだろう。

しかもフィルムは冷暗所保管が鉄則なのに、裸のまま常温で何度の夏を越したものやら…。

それはともかく、「プロビア」や「ベルビア」なんて名前、今となっては非常に懐かしい。カメラ付きケータイやスマホを始め、高画質のコンパクトデジカメが雨後の筍のごとく登場、今や日本中が「一億総カメラマン」状態である。20年前にはカメラを持ち歩いているというだけで「カメラ小僧」や「オタク」呼ばわりされたものだが、世の価値観もずいぶん現金なものだ。

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フィルムカメラが当たり前だった頃、特にポジ使用時の高速連写などは心臓がバクバクしたもので、時には数万円ものフィルム代が一度に飛んでいったものだ。しかも、デジカメのように液晶モニタなどないため、写りを頭でイメージしながら露出設定しなければならない。ずいぶん金はかかったが、しかし「写真を撮る醍醐味」という意味では今の比ではなかった。

一方、フィルム交換という手間もなく、何度でも撮り直しができるのはデジカメの絶対的長所。メーカーの「画素数戦争」も一段落し、職業写真家も当たり前のようにデジカメを使用している。ただし、画をピクセルで表現している以上、やはり銀塩フィルムと全く同じ質感は出せないまでも「遜色ない」と言っていい状態にまで達しているのは確かだ。

今やフィルムカメラに戻る、あるいは使用する理由や必然性は皆無になり、愛機だったニコンF4はとうの昔に更迭処分(?)となった。手放すつもりもないが、また日の目を見る時が…来ないだろうな。

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カテゴリ : 業務関連

市民の冬スポーツ率が1割とは…

2014/01/21(火)


本日付の北海道新聞「札幌圏」の特集では、足が遠のいたスキー客を呼び戻すため、市内の各スキー場による集客作戦が紹介されていた。

バブルの頃がピークだったスキーブームはとうの昔に終焉し、その後のスノーボードブームも過ぎ去った。近年、国内のスキー人口は減少の一途で、私なりの原因分析を過去のエントリ「斜陽するスキー業界の正念場」(2012.11.11)で紹介したので読んでみてほしい。

スキー客の減少を裏付けるかのように、同紙同欄に併記されていた記事には、札幌市の調査による市民の「ウィンタースポーツ実施率」は11.7%、約10人に1人という絶望的な数字が踊っていた。冬季五輪の開催都市とは思えない低率には少なからずショックを受けた。

私が始めてスキーを履いたのは3歳の時。趣味にしていた父に連れられ、シーズン10回ほど滑っていた。しかし、中学生にもなると「親と一緒」というだけで恥ずかしい年頃でもあり、しかも「たった2~3分の滑走のために10分もリフトに乗るなんて刹那的すぎる」と考えるようになり、次第にスキーに対する興味を失っていった。

そして15歳の冬を最後に約20年間、スキーから遠ざかっていたのだが…。

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34歳だった2002年1月、友人から「騙されたと思って一度やってみろ」と強く勧められたのがキッカケで、子供の頃には無かったスノーボードというものの魅力にハマッた。前述の「刹那的」と思う気持ちは変わらないが、滑走中の快感はそれを帳消しにした。横乗りという独特なスタイルも、スキーしか経験がなかった自分には新鮮だった。

そして約3年後の04年12月、シーズン2回目のスノーボードを楽しんでいたところ、連れのスキーヤーから「騙されたと思って一度やってみろ」とファンスキー(ショートスキー)を借りて滑ってみたところ、「おぉ!スキーってこんなに楽しかったのか!」とハマッてしまい、22年ぶりに復帰。それまでのブランクを取り戻すため、以降はスノーボードよりもスキーが中心になり、それは今も変わっていない。

スキー人口の減少には様々な要因があるのだろうが、それにしても札幌市民で1割しかウィンタースポーツを楽しんでいないというのは深刻だ。道内の豪雪地域に比べれば札幌の積雪量は少ない方だが、それでも市民にとって“雪”とは「楽しむもの」ではなく「闘うもの」なのかも知れない。

間もなくソチ冬季五輪が開幕するが、これを機に雪上滑走の楽しさを再認識してほしい。市内にこれほど多くのスキー場がある都市は他にないのだから…。

カテゴリ : 時事社会

ちょっと怖い「エゴサーチ」

2014/01/15(水)
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便利なのか「余計なお世話」なのか…


インターネット検索で自身の名前を入力(エゴサーチ)すると、無関係の犯罪行為を連想させる単語が表示される…として日本人男性が米グーグルの「サジェスト機能」の差し止めを求めた訴訟の控訴審で、原告の逆転敗訴判決が出たという。(最下部に報道記事)

「一人の原告の不利益より、圧倒的多数である他の利用者の利益が優先」という判決論旨だが、原告男性には気の毒とはいえ当然の判断だろう。そうでなければ「キリがない」話になってしまい、多数決が大原則である民主主義社会の秩序は崩壊してしまう。

今回の訴訟は、原告男性が過去の犯罪者と同姓同名だったために迷惑を被ったのだろうと思われるが、つくづく現代のネット社会は恐ろしいと思う。

現在の報道機関は、犯罪者が罪を償って社会復帰した場合、その過去をリセットしたと考えるのが主流だ。そのため、再犯して逮捕や起訴された容疑者名を報道する時にも「前科○犯」は決して付言しない。

一方で、新聞のウェブ版などに一度でも実名が載ってしまえば、その記事が削除されない限り半永久的に公開され続け、検索されるとすぐに過去の犯罪があぶり出されるというのだから奇妙な話ではある。

ところで今回、試しに自身の名前を検索してみたら…

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…う~む、なんだか微妙。名前自体が中途半端なのか…


東京高裁、「グーグル検索予測」差し止めず逆転判決 「他の利用者に不利益」

インターネット検索で単語を入力すると、別の語句を予測し、並べて表示する米グーグルの「サジェスト機能」で名誉を傷つけられたとして、日本人の男性が表示差し止めなどを求めた訴訟の控訴審で、東京高裁は15日、表示を禁じた一審東京地裁判決を取り消し、男性側逆転敗訴を言い渡した。男性側は上告意向。

鈴木健太裁判長は「表示による男性の不利益が、表示を削除することでグーグルや他の利用者が受ける不利益を上回るとはいえない」と述べた。

男性側は「氏名を入力すると、無関係の犯罪行為を連想させる単語が表示される」と提訴。一審判決は「男性の名誉毀損やプライバシー侵害に当たる違法な投稿記事を閲覧しやすい状況を作り出している」として、差し止めを命じた。

鈴木裁判長は、表示が男性の人格権を侵害することは認めたが「削除は権利侵害の防止を超えて、他の利用者の利益を制約する」と指摘。「表示それ自体が名誉を傷つけたり、プライバシーを侵害したりするとはいえず、不法行為も成立しない」とした。

 (産経新聞 2014.01.15)


カテゴリ : 時事社会

「靖国」という“問題”

2014/01/10(金)


昨年末に安倍首相が靖国神社を公式参拝したことは、年が明けた今でも火種としてくすぶり続けている。24日に召集される通常国会で野党は、靖国問題を政府追及の絶好の材料として捉えており、波紋は今後も広がり続ける模様だ。

首相の参拝翌日から、朝日新聞を筆頭とする左巻きのメディア各社は「中国様と韓国様が大変ご立腹である」と一斉に書き立てたが、いったいどこの国のマスコミなんだといつも閉口する。

特に朝日新聞は、いわゆるネトウヨに「朝(鮮)日(報)」と揶揄されているように「反日」を社是とするその存在感は確立されているが、今回も「安倍叩き」に大ハッスルだ。それもそのはず、そもそも靖国を「外交問題」に仕立て上げたのは他ならぬ朝日新聞なのだから、それも当然だろう。

それにしても、「靖国問題」という言葉があるが、何が「問題」なのだろうか…。

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根底にあるのは、やはり「遺族感情」か。靖国神社には日本人戦死者のみならず、日本の植民地支配などの犠牲となった中国・韓国等アジア諸国の戦死者も祀られている。つまり、戦死した家族が靖国神社に合祀されることを「喜び」とする遺族と、「悲しみ」とする遺族の、それぞれの感情の断絶というものがあるのは確かなのだろう。

中韓の怒りは、靖国神社の存在そのもの、あるいはA級戦犯が合祀されていること自体に対する批判しているのではなく、そこに日本の首相が公然と参拝するという政治行為に向けられている。

時の中曽根内閣は中国からの批判を受け、A級戦犯の分祀に動いたことがあった。しかし、靖国神社側から「いったん神として祀ったものを政治的配慮のために取り下げ、または祀り替えすることは祭神に対する冒涜」として拒否されるなどして断念した経緯がある。

また、靖国神社が「宗教法人」である以上、首相の参拝が憲法の政教分離に反するという意見もあるが、だとすれば、政府が主導してA級戦犯の扱いを判断することもまた憲法違反ということになる。何より、A級戦犯の分祀を「靖国からの排除」と考えると、彼らに主要な戦争責任を集中させ、スケープゴートにした東京裁判の再現そのものだ。

ともあれ、中韓の反発は誰もが想定できた今回の首相参拝だが、A級戦犯に対する考え方の違いは「文化の違い」にあるのだろう。日本は死者を赦して過去を水に流す文化があるが、中国は罪人ならば死者にもムチを打ち、韓国は過去の恨みを絶対に忘れない気質だという。事あるごとに難癖をつけ、謝罪と賠償を求め続けてきたのも納得である。

一部メディアには、首相の靖国参拝が中韓との関係悪化の元凶だというトンチンカンな論調があったが、両国は元より日本への挑発と批判を「生き甲斐」としてきた。政治レベルでの「友好化」など今後もあり得ないだろうし、個人的には望みたくもない。

戦時中、日本の新聞やラジオは戦争を賛美する政府の大本営発表を言われるがままにたれ流し、軍と一緒になって国民を騙し続けた。それを信じた多くの日本兵が「お国のために」と自らを鼓舞し、仲間とは「靖国で会おう」との約束を交わし、戦場で散っていった。

時の政府の犠牲となった戦没者に対し、現政府の代表者が手を合わせることを問題視したり、これを以て「戦争の美化」と捉える考え方はお門違いも甚だしいし、屈折しているとしか言いようがない。

私自身も20代前半の在京時、靖国神社の歴史や背景を勉強した上で何度か参拝した。今回の首相公式参拝、私は多いに支持したい。

カテゴリ : 政治選挙

謹賀新年&ありがとう12周年

2014/01/01(水)
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あけましておめでとうございます。

今日は午年の元旦。…ってことは、前回の午年元旦に開業してから丸12年が経過したことになる。ついに干支が一回りしてしまったわけで、われながら感慨深いものがある。

このブログはまだ2年半ほどだが、一応は「ビジネスブログ」ながらも仕事ネタはほとんどなく、政治や時事に対する放言・暴言・失言ばかりなのは相変わらず。

開設当初からコメント欄は設けていないが、メッセージ欄より寄せられる感想・質問・批判・中傷などはいつもありがたく拝見している。それらを糧に、ますます内容が過激になっていきそうな気もするが…

平成25年度(~3月)は特異な事情により更新が滞りがちではあるが、ともあれ本年もご愛顧・ご愛読のほどを…。

 平成26年1月1日

山下デザインスタジオ
代表 山下 浩


カテゴリ : 業務関連
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 山下 浩

Author: 山下 浩
 
・グラフィックデザイナー
・スチールカメラマン
・札幌市在住 1967年生

業務サイト:山下デザインスタジオ

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